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新車を購入する際に問うべき3つの命を救う質問

05/05/2016
  • 安全機能が標準でフル装着された車を選ぶことが最適な防護を約束し、イギリスの道路で衝突と死亡の数を減らすことに役立ちます。
  • 自動緊急ブレーキはすべての新車への装着義務化を先導します。
  • 自動車メーカーやディーラーは消費者が先進の運転支援システムがどんな働きをするか何故それが重要なのかをより易しく理解できるようにする必要があります。もちろんどの車が最高標準の安全機能を装着しているかについて明白に伝えることも重要です。

自動車関連の大手メーカー4社は、新らたに車を買おうと考えている消費者が車を選ぶ前に、ディーラーに尋ねければならない人命救助に関する質問を啓蒙するために、グローバルNCAPの #STOPTHECRASHパートナーシップの一環として、ロンドンモーターショーで力を合わせます。

1. この車のユーロNCAPテスト評価はいくつですか?

2. この車に自動緊急ブレーキは装着されていますか。標準装備ですか?

3. この車に提供されている安全保護機能を最大化するために、何か他にすべきことはありますか?

モーターショーの入場者へこれら3つの重要な質問を知らせることで、Thatcham Research、ボッシュ、コンチネンタルおよびZF TRWの4社からなるパートナーシップはイギリスにおける年10万人の追突事故による死者数を減らし、消費者が彼らの次の車に最高レベルの安全性の保証されていることを確認するよう促します。

AEBが有効なのは明らかです。ユーロNCAPが2015年に発表した報告書では自動緊急ブレーキシステムにより実際の追突事故が38%削減されたと発表しました。これらの統計データにもかかわらずAEBは現在英国で販売される新車の17%にしか標準装備されていません

「標準装着の自動緊急ブレーキは新車を選ぶ際の最優先事項です」とグローバルNCAP(Global New Car Assessment Programme)事務局長のデビッド・ワードは述べます。「技術はすでにほとんどすべての自動車メーカーが様々な形で提供していますが、それを義務化する法令がまだないため、われわれは消費者に対し次に購入するすべての新車がこの命を救う機能が装着されていることを確かめることを奨励しているのです」。

自動緊急ブレーキ(AEB)で得られる安全性を見せる実演デモがショーの期間中行われ、Thatcham Researchのホームページ www.thatcham.org/aeb-fitmentに掲載された情報でどの新車にAEBが標準装備それているかを確認ができます。この情報は安全性仕様の変更を反映するため定期的に更新されます。

タイヤ:車と道路の唯一の接触点

浅い接地面の溝が起こしうる影響を実演するためにコンチネンタルからの代表チームが出席し、タイヤの安全性に話が及びました。英国の接地面の溝の深さ下限は1.6ミリですが、テストではタイヤがこのレベルまで磨耗すると通常の55%の性能しか示しません。安全性と経済性を考慮し、コンチネンタルは接地面の溝の深さが3ミリになったらタイヤを交換することを推奨し、かつそれが重要である理由についてドライバーを啓蒙しています。調査*ではドライバーのうち40%がこれまで一度もタイヤの接地面をチェックしたことがなく、20%はタイヤチェックのやり方も知らないことを認めています。

「調査からすべての衝突の4分の3は速度20mph以下で起きています」とデビッド・ワードはコメントしています。「タイヤの安全性への配慮があれば最も単純なAEBシステムでもこれらの事故の大部分が防げるでしょう」

消費者が安全性機能を理解し正しい選択をするために

最近の調査**によるとドライバーたちは安全性への投資よりカーナビやデジタルラジオに追加のお金を出す傾向を示しており、道路の安全性のより高い基準に向けての動きの一部として、この状況は変わらなければならないと#STOPTHECRASHは考えています。

「消費者の半数以下しか安全性機能のオプション欄にチェックをしておらず、これは人命を救う大きなチャンスを逃していること意味しています」とワードは話します。「AEBのような安全技術の導入を増やす簡単な方法は新車に標準装着することですが、これらの技術がどう機能しどんなメリットがあるかという情報を上手に広く提供することがドライバーの態度を変える鍵となります。そして私たちは自動車メーカーやディーラーがこの点で重要な役割を担うと信じています」。

編集者注記

* コンチネンタル・タイヤによる調査
** 981名のドライバーに対する調査がWhatcar.comのために実施された。Intelligence Reprt;調査は2016年2月から3月にかけて実施された。

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コミュニケーション 宮川

コンチネンタルタイヤ・ジャパン㈱